国内天然繊維業界は、需要の低迷や昨年末から春にかけての綿花価格高騰の影響に加え、円高による輸出採算の悪化など、きびしい環境で推移しました。

このような環境下、当社グループのデニム向け素材分野は消費者のデニム離れにより低調でしたが、カジュアルやユニフォーム分野は受注が回復し、また原糸分野も堅調に推移しました。

海外子会社におきましては、東南アジアでの大手SPA向け販売が好調に推移しました。

この結果、売上高は464億円（前年同期比25.7％増）、営業利益は9億1千万円（前年同期は営業利益5千万円）となりました。

自動車内装材向け軟質ウレタンフォームは、自動車の国内生産が、期後半から回復基調にあったものの、大震災の影響により総じて低調でした。

一方、半導体関連商品は順調に推移し、また住宅建材分野でも断熱商品の新規顧客開拓などにより、堅調に推移しました。

この結果、売上高は202億円（前年同期比4.3％減）、営業利益は5億7千万円（同22.3％増）となりました。

不動産業界全般がきびしい状況にあるなか、引き続き賃貸事業の推進に注力した結果、倉敷チボリ公園跡地や岡山工場跡地での賃貸事業が収益に寄与したこともあり、売上高は28億円（前年同期比2.6％増）、営業利益は13億3千万円（同13.2１％増）となりました。

主力の横中ぐりフライス盤は、欧州向けが低迷したものの、中国を中心としたアジア向けや北米向けの輸出が健闘し、売上高は32億円（前年同期比72.8％増）、営業利益は4億1千万円（前年同期は営業利益3千万円）となりました。

コンピュータ・カラー・マッチングシステムや自動計量装置は低調に推移しましたが、大判カラーコピーシステムや赤外線計測システムは堅調に推移しました。

この結果、売上高は21億円（前年同期比7.8％増）、営業利益は4千万円（前年同期は営業損失7千万円）となりました。

エンジニアリング事業は、水処理装置およびブラスト（金属表面処理）関連設備は堅調でしたが、ガス処理装置および焼却装置は低調でした。

バイオメディカル事業は、核酸自動分離装置など全般的に低調に推移しました。

食品事業は、大震災による水戸工場の生産停止などにより、低調に推移しました。なお、水戸工場は５月に生産を再開しました。

この結果、その他の事業の売上高は48億円（前年同期比2.9％減）、営業損失は1億1千万円（前年同期は営業利益1億9千万円）となりました。